世界の医療団 日本世界の医療団の拡がるネットワーク：アジアの拠点
2007年には「認定特定非営利活動法人」として認定され、これにより個人、法人ならびに相続財産から、2008年1月1日以降のご寄付に対して税法上の優遇措置（寄付金控除等）を受けることが可能となりました。
世界17ヵ国にある事務局のうちアジアの拠点として、バングラデシュ（ロヒンギャ難民支援）、ラオス、日本（東京）を中心に活動しています。医師・看護師を中心としたボランティアとともに、治療と予防啓発、医療体制構築など、保健医療を現地に届け根づかせます。また、当事者の声を広く伝え、政策提言につなげ、誰もが医療を受けられる社会の仕組みづくりを目指します。
日本の活動について
ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）の取り組みについて
世界の医療団日本 年次報告書
2021年活動報告書
2020年活動報告書
2019年活動報告書
2018年活動報告書
2017年活動報告書
2016年活動報告書
2015年活動報告書
2014年活動報告書
2013年活動報告書
2012年活動報告書
世界の医療団日本 理事： 10人（五十音順）
石原 恵 看護師 大浦 紀彦 形成外科医 オスタン・ガエル（理事長） PMC株式会社代表取締役 佐藤 直 ワープジャパン株式会社代表取締役 瀬古 篤子 株式会社ヴィジョン・エイ代表取締役 ダビッド・パトリック（副理事長） 麻酔科医 日野 慶子 東京都立多摩総合医療センター 精神神経科医長 見山 謙一郎 (株)フィールド・デザイン・ネットワークス 代表取締役CEO 森川 すいめい 精神科医 横森 佳世 東京農工大学グローバル教育院 准教授
理事長ごあいさつ
日頃より世界の医療団の活動にご理解とご支援を賜り、誠にありがとうございます。
2022年は新型コロナウイルス感染症による影響が続くなか、2月末、ロシアによるウクライナ侵攻が始まり、世界に衝撃を与えました。爆弾の音とともに突如として日常を奪われました。2015年からすでに現地に介入していた世界の医療団は、直ちに拠点を安全な場所に移すとともに、侵攻の翌日には支援を開始しました。今も命を救う活動は休むことなく続いています。
ウクライナ侵攻が世界に与えた影響はウクライナ国内にとどまりません。この侵攻によりエネルギーや原材料価格が高騰し、世界規模のインフレが起きています。このようなときに最も影響を受けるのは社会的に弱い立場にいる人々です。東京・池袋で実施している炊き出し・医療相談会には、リーマンショック時よりも多くの人々が訪れ、一人ひとりが必要な支援につながれるよう日々奔走しました。その一方、昨年は炊き出し・医療相談会の現場で活動を支えてくださるボランティアがこれまで以上に増え、社会情勢や私たちを取り巻く問題への関心が高まっていることがうかがえ、非常に心強い思いがしました。
今も世界では、トルコ・シリアでの大規模な地震、アフリカにおける気候変動による干ばつ、長期化するロヒンギャ難民危機など、必要な医療につながれていない人々がたくさんいます。世界の医療団は、「すべての人が必要なときに、適切な費用で医療を受けられる状態を目指す」というユニバーサルヘルスカバレッジの考とともに、すべての人が保健医療サービスを受ける権利を享受できる世界の実現に向けて、日々の活動を積み重ねてまいります。2023年も皆さまの引き続きのご支援をお願いいたします。
理事長 ガエル・オスタン
定款
会計報告書・監査報告書
世界の医療団日本では、1名の監事による会計および業務の内部監査、外部の独立した公認会計士による会計監査が毎年実施されています。 (*会計監査は、有限責任監査法人トーマツが実施しています。）
MdM日本は 「アカウンタビリティ・セルフチェック2021マーク（ASC2021）」を取得、アカウンタビリティの確保と強化に取り組んでいます。
「アカウンタビリティ・セルフチェック2021」について
メドゥサン・デュ・モンド
(世界の医療団)とは
©Sebastien Duijndam
