世界の医療団 日本世界の医療団の拡がるネットワーク：アジアの拠点
2007年には「認定特定非営利活動法人」として認定され、これにより個人、法人ならびに相続財産から、2008年1月1日以降のご寄付に対して税法上の優遇措置（寄付金控除等）を受けることが可能となりました。
世界17ヵ国にある事務局のうちアジアの拠点として、バングラデシュ（ロヒンギャ難民支援）、ラオス、日本（東京）を中心に活動しています。医師・看護師を中心としたボランティアとともに、治療と予防啓発、医療体制構築など、保健医療を現地に届け根づかせます。また、当事者の声を広く伝え、政策提言につなげ、誰もが医療を受けられる社会の仕組みづくりを目指します。
日本の活動について
ユニバーサル・ヘルス・カバレッジ（UHC）の取り組みについて
世界の医療団日本 年次報告書
2022年活動報告書
2021年活動報告書
2020年活動報告書
2019年活動報告書
2018年活動報告書
2017年活動報告書
2016年活動報告書
2015年活動報告書
2014年活動報告書
2013年活動報告書
2012年活動報告書
世界の医療団日本 理事： 10人（五十音順）
石原 恵 看護師 大浦 紀彦 形成外科医 ガエル・オスタン（理事長） PMC株式会社代表取締役 佐藤 直 ワープジャパン株式会社代表取締役 瀬古 篤子 株式会社ヴィジョン・エイ代表取締役 ダビッド・パトリック（副理事長） 麻酔科医 日野 慶子 東京都立多摩総合医療センター 精神神経科医長 見山 謙一郎 (株)フィールド・デザイン・ネットワークス 代表取締役CEO 横森 佳世 東京農工大学グローバル教育院 准教授
理事長ごあいさつ
日頃より世界の医療団の活動にご理解とご支援を賜り、誠にありがとうございます。
2023年5月、世界保健機関（WHO）は3年3ヶ月に及んだ新型コロナウイルス感染症に対する緊急事態宣言の終了を発表しました。以降、制限を受けていた社会・経済活動も徐々に戻り、国境を越えた人々の移動も活発になってきています。
世界の医療団はその使命として、コロナ禍においても災害や紛争、貧困などで弱い立場に置かれている人々に常に寄り添い、医療を届けてまいりました。そのようななかで、2023年は人々の命が脅かされる事態が次々に発生しました。2月には、シリアの紛争を逃れた難民・避難民が多く暮らすトルコとシリアの国境付近を震源とする大地震が発生。10月にはイスラエルとハマスの軍事衝突を契機に、イスラエル軍によるパレスチナ・ガザ地区への大規模な攻撃が始まりました。また、これまでの数々の人道上の危機も収束の兆しが見えないままです。ウクライナ侵攻は3年目に突入し、ロヒンギャ難民危機は7年が経過しようとしています。報道されることの少ないギリシャ・レスボス島の難民問題、マダガスカルの干ばつによる栄養危機など、各地で課題が山積しています。日本国内でも例外ではありません。物価高騰などにより日々の暮らしに困窮する人々が増えています。世界で発生しているこのような危機においては、平時でも脆弱な立場にあった人々が最も大きな影響を受けるため、命とこころを守る医療が必要とされています。
誰もが医療につながり、人間としての尊厳と自由を保つために、私たちは活動しています。数々の困難に直面しても、多くの方々、企業・団体の皆さまのご支援によって、活動を進めることができました。どうか2024年も引き続きのご支援をお願いいたします。
理事長 ガエル・オスタン
定款
会計報告書・監査報告書
世界の医療団日本では、1名の監事による会計および業務の内部監査、外部の独立した公認会計士による会計監査が毎年実施されています。 (*会計監査は、有限責任監査法人トーマツが実施しています。）
MdM日本は 「アカウンタビリティ・セルフチェック2021マーク（ASC2021）」を取得、アカウンタビリティの確保と強化に取り組んでいます。
「アカウンタビリティ・セルフチェック2021」について
メドゥサン・デュ・モンド
(世界の医療団)とは
©Sebastien Duijndam
